「あれ？思ってたより少ない…？」給料の「手取り額」を正確に知る！ 月収・年収の早見表と計算方法を徹底解説
毎月お給料日になると、「やったー！」と嬉しい気持ちになりますよね。でも、給与明細を見て「あれ？思ってた金額より少ない…」と感じた経験はありませんか？ それは、「額面（がくめん）」と「手取り（てどり）」の違いによるものです。
額面は、会社から提示される給料の総額ですが、実際に私たちの銀行口座に振り込まれるのは、そこから税金や社会保険料が引かれた「手取り額」なんです。この「手取り」が正確にいくらなのかを知っておくことは、家計管理や将来のライフプランを立てる上でとっても大切です。
「手取りってどうやって計算するの？」
「だいたいどのくらい引かれるんだろう？」
そんな疑問をお持ちの方のために、今回は給与の手取り計算の方法をわかりやすく解説し、さらに月収・年収別の早見表もご紹介します。これでもう、お給料に関するモヤモヤは解消！ 賢くお金と向き合い、充実した毎日を送りましょう！
そもそも「額面」と「手取り」って何？
まずは、給与の基本となる用語を確認しておきましょう。
額面（総支給額）:
基本給に、残業代や通勤手当、役職手当などの各種手当を加えた、会社から支払われる給料の総額のことです。求人情報などに記載されている「月収〇万円」というのは、この額面を指すことがほとんどです。
手取り（差引支給額）:
額面から、税金や社会保険料などの「控除（こうじょ）」される項目が差し引かれた、実際に私たちの口座に振り込まれる金額のことです。
つまり、「額面 ＝ 手取り ＋ 控除額」ということになりますね。
手取り額を左右する「控除」されるものって何？
給与から差し引かれる「控除」には、主に以下の2種類があります。
1. 社会保険料
私たちは、病気やケガ、老後、失業など、もしもの時に備えて、社会保険に加入しています。その保険料は、会社と折半して負担するのが一般的です。
健康保険料: 病気やケガをした時の医療費などに充てられます。
厚生年金保険料: 将来受け取る年金のために積み立てられます。
雇用保険料: 失業した時などに給付される手当の財源となります。
介護保険料: 40歳以上から支払いが義務付けられる保険料で、介護が必要になった時の費用に充てられます。
これらの社会保険料は、給与額や加入している健康保険組合によって異なりますが、基本的に額面給与の約15%程度が控除される目安となります。
2. 税金
私たちの給与からは、国や地方自治体に納める税金も差し引かれます。
所得税: 個人の所得に対して課される国税です。給与から概算で天引きされ（源泉徴収）、年末調整で最終的な税額が確定します。
住民税: 住んでいる都道府県と市区町村に納める地方税です。前年の所得に基づいて税額が決定されるため、社会人1年目の途中までは天引きされません。
社会保険料と税金を合わせると、一般的に額面給与の**約15%〜25%**程度が手取りから引かれることになります。給与額が上がると、控除される金額も増える傾向にあります。
これで安心！ 手取り額の簡単な計算方法
手取り額は、ざっくりと「額面の75%〜85%」と覚えておくと、おおよその金額を把握できます。
具体的な計算式は以下の通りです。
給与明細には、これらの控除額が項目ごとに記載されていますので、一度確認してみましょう。自分の給与明細を見ながら計算してみると、より実感が湧くはずです。
【月収・年収別】手取り額の早見表（目安）
「自分の月収・年収だと、だいたい手取りはいくらくらいになるんだろう？」という疑問にお答えするため、目安となる早見表を作成しました。
※これはあくまで目安であり、年齢、扶養家族の有無、住んでいる地域、会社の加入している保険組合などによって変動します。
額面月収（万円） | 手取り月収（目安・万円） | 額面年収（万円） | 手取り年収（目安・万円） |
15 | 12.0 〜 12.8 | 180 | 144 〜 153.6 |
20 | 16.0 〜 17.0 | 240 | 192 〜 204.0 |
25 | 19.5 〜 21.0 | 300 | 234 〜 252.0 |
30 | 23.0 〜 25.5 | 360 | 276 〜 306.0 |
35 | 26.0 〜 29.5 | 420 | 312 〜 354.0 |
40 | 29.0 〜 33.0 | 480 | 348 〜 396.0 |
45 | 32.0 〜 37.0 | 540 | 384 〜 444.0 |
50 | 35.0 〜 40.0 | 600 | 420 〜 480.0 |
【早見表の見方】
左の「額面月収」や「額面年収」は、求人などでよく見かけるお給料の総額です。
右の「手取り月収（目安）」や「手取り年収（目安）」は、税金や社会保険料が差し引かれた後の、実際にあなたの手元に入る金額の範囲を示しています。
この表を見て、「やっぱり額面から結構引かれるんだな」と感じた方もいるかもしれませんね。ですが、これらは将来のための大切な「投資」でもあります。
手取り額を増やすためにできること
残念ながら、給与から控除される社会保険料や税金は、基本的に私たちの意思で大きく減らすことはできません。しかし、控除を理解し、賢く活用することで、手取り額を少しでも増やすチャンスはあります。
扶養控除などを活用する: 家族構成が変わった場合など、扶養親族がいる場合は扶養控除が適用され、所得税や住民税が軽減されることがあります。
医療費控除やiDeCo、NISAなどを活用する: 確定申告で医療費控除を受けたり、個人型確定拠出年金（iDeCo）や少額投資非課税制度（NISA）などを活用したりすることで、所得控除や非課税の恩恵を受け、結果的に手取りに近い金額を増やせる場合があります。
会社の人事・経理担当者に相談する: 給与明細の見方がわからない場合や、控除について詳しく知りたい場合は、遠慮なく担当者に質問してみましょう。
まとめ：手取りを知って、賢くライフプランを立てよう！
給与の「手取り額」を正確に知ることは、日々の生活費の管理はもちろん、将来の貯蓄計画や大きな買い物（住宅購入など）のプランを立てる上で、非常に大切な第一歩です。
給与明細の項目を一つ一つ確認し、「何が」「なぜ」引かれているのかを理解することは、お金に関する知識を深めることにもつながります。
今回ご紹介した手取り計算の方法や早見表を参考に、あなた自身の「手取り額」を把握し、より計画的で安心できるマネープランを立ててみてください。自分のお金と賢く向き合うことで、きっとあなたの暮らしはもっと豊かになるはずです！